「補強バー」製品一覧

11,000円(税込)以上ご購入で送料無料※一部大型商品・沖縄・離島を除く※業販は55,000円以上

通常送料(税込)

北海道:2,750円 | 本州・四国:1,650円 | 九州:2,200円 | 沖縄・離島:5,500円

小型送料(税込)

北海道:1,000円 | 本州・四国:500円 | 九州:500円 | 沖縄・離島:1,000円
※商品名に「*小型送料」と記載がある商品を単品でのご購入の場合

ゆうパケット (税込)

全国一律料金:250円
※商品名に「*ゆうパケット」と記載がある商品を単品でのご購入の場合

大型送料(税込)

梱包の外寸が160cm以上の製品につきましては別途特別運賃を送料として頂戴しております。配送先は「取付店」もしくは「西濃営業所」をご指定ください。(個人宅配送不可) 【大型特別送料詳細】

大型特別送料(税込)

160サイズ

北海道:3,300円 | 東北:2,200円 | 関東・信越・北陸・東海・関西・四国・中国:2,200円 | 九州:2,750円 | 沖縄・離島:6,050円

200サイズ

北海道:9,900円 | 東北:4,400円 | 関東・信越・北陸・東海・関西・四国:3,300円 | 中国・四国:4,400円 | 九州:4,950円 | 沖縄・離島:13,200円

240サイズ

北海道:12,100円 | 東北:8,250円 | 関東・信越・北陸・東海・関西・四国:4,950円 | 中国・四国:6,600円 | 九州:8,800円 | 沖縄・離島:16,500円

260サイズ

北海道:15,400円 | 東北:11,000円 | 関東・信越・北陸・東海・関西・四国:7,150円 | 中国・四国:9,900円 | 九州:13,200円 | 沖縄・離島:18,700円

お支払い方法

クレジットカード(VISA/MASTER/JCB | 代金引換(手数料550円) | 銀行振込（三菱UFJ銀行・楽天銀行・ジャパンネット銀行）【銀行振込詳細】
※クレジットカード決済は3Dセキュアに対応しております。パスワードをお手元にご用意ください。
※クレジットカード決済はクレジットカードの状況及び当店規定により、後ほど決済方法の変更（現金振り込みなど）をお願いすることがあります。
※ゆうパケットは代金引換をご利用できません。

商品の発送

平日13時までに入金確認可能なご注文は、当日出荷可能です*。クレジット決済、代引きは平日13時までにご注文いただければ、原則として当日出荷となります。*ゆうパケットの場合は平日10時まで
※在庫のある商品に限る。在庫状況等の関係で発送が遅れる場合はメールでご連絡いたします。

配送業者

ヤマト運輸 | 西濃運輸 | 日本郵便

お届け時間帯

午前中 | 14時〜16時 | 16時〜18時 | 18時〜20時 | 19時〜21時
※お荷物の外寸160cm以上の商品は輸送会社さまの都合により、午前または午後の指定となります。
※ゆうパケットは日時指定できません。
※沖縄への配送は、輸送会社さまの都合により配送日時をご指定できません。

キャンセル

キャンセルしたい場合は発送前にご連絡を頂きたく存じます。注文のキャンセルは所定の返金事務手続き費用が発生する場合があります。
当店に重大な落ち度がある場合はこの限りではありません。まずはメールにてご連絡ください。

返品について

返品は原則として承っておりませんが、やむを得ない場合は、商品到着後7日以内にお手数ですがメールでお知らせください。 送料・振込手数料ともにお客様のご負担でお願いしております。
未使用・未開封のものに限らせていただく他、各種手数料をご負担いただく場合があります。
当店に重大な落ち度がある場合はこの限りではありません。
アパレル系、衛生日用品の返品・交換について

受け取り拒否

代金引換を受取拒否してもキャンセルにはなりません。正当な理由無く代金引換受取拒否、保管期限切れ等によって商品が返送されてきた場合、内容証明付き郵便にて実費損害金額を請求いたします。

領収書の発行は、お支払い方法により異なります。※ポイントでのお支払い分については領収書の発行はいたしかねます

カード払い

お客様がご契約されているクレジットカード会社が発行するご利用明細書をもって領収書に代えさせていただきます。

代金引換

送り状伝票に付属の配送業者が発行する代引金額領収書をもって領収書に代えさせていただきます。

銀行振込

お振込みをいただいた際の金融機関への振込依頼書・払込受領書をもって、領収書に代えさせていただきます。

その他

社内処理等で本件のみの領収書がご入用の際は、個別に手書きで発行させていただきますが、上記の領収書、明細書及び受領書が税務署で認められている会計法規上正式な領収書となりますので、領収金額が5万円を超えた場合でも、収入印紙は貼付致しません。